top >
全がん協生存率調査
全がん協生存率調査
全がん協加盟施設の生存率調査について
国立がん研究センター理事長
全国がんセンター協議会会長
中釜 斉
全国がんセンター協議会会長
中釜 斉
全国がんセンター協議会(通称「全がん協」)は、わが国における中核的ながん専門医療施設ががんの予防、診断および治療等の向上に資することを目指して1973年に設立された。現在では全国のがん専門医療機関32施設が加盟するネットワークとして活動している。全がん協の目的の第一に「がんの予防、診断及び治療等の向上に必要な諸問題の調査及び研究」が掲げられており、加盟施設における予後調査を基にした生存率の公表はその重要な活動として位置づけられてきた。
一方で、2013年12月にがん登録等の推進に関する法律が成立し、2016年1月から開始となった全国がん登録の運用とともに、全国のがん診療連携拠点病院等による院内がん登録の生存率集計の普及を踏まえて、全がん協加盟施設の生存率調査については、2021年11月のデータ更新をもって終了することに至った。
これまで、全がん協生存率調査は、厚生労働省がん研究助成金や国立がん研究センター研究開発費等の支援により取り組まれてきた。治療成績の公表にあたっては、千葉県がんセンター研究所 三上春夫部長(当時)ならびに群馬県衛生環境研究所 猿木信裕所長(当時)のご尽力によるところが大きい。また、生存率調査の主旨を理解され、協力くださった施設の関係者の皆さまに感謝申し上げたい。