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全がん協生存率調査

全がん協加盟施設の生存率データの更新にあたって

国立がん研究センター理事長
全国がん(成人病)センター協議会会長
中釜 斉

全国がん(成人病)センター協議会(通称「全がん協」)は、わが国における中核的ながん専門医療施設ががんの予防、診断および治療等の向上に資することを目指して1973年に設立された。現在では全国のがん専門医療機関32施設が加盟するネットワークとして活動している。全がん協の目的の第一に「がん予防、診断および治療等の向上に必要な諸問題の調査および研究」が掲げられており、加盟施設における予後調査を基にした生存率の公表はその重要な活動として位置づけられている。

この度、加盟施設において2007年までにがんと診断された症例を収集し、2004年−2007年に診断された約14万件の5年生存率を部位別・施設別に集計した。また、1999年−2002年の診断症例約3万5千件について初めて10年生存率を算出した。この集計をもとに約30のがん種について病期、性別、年齢、初回治療の組み合わせで生存率を算出する生存率解析システムKapWeb(カップウェブ)のデータを更新した。このシステムでは診断時のみでなく、治療開始から一定期間を経過した患者さんについて、その時点からの生存率(がんサバイバー生存率)を算出することができる。ご興味のある方はぜひお試しいただきたい。

全がん協の生存率調査は国立がん研究センター研究開発費がサポートする研究班(班長 東 尚弘)で取り組まれている。今回の治療成績の公表にあたっては、千葉県がんセンター研究所 三上春夫部長ならびに群馬県衛生環境研究所 猿木信裕所長のご尽力によるところが大きい。また、生存率調査の主旨を理解され、協力くださった施設の関係者の皆さまに感謝申し上げたい。

 
部位別・施設別生存率
 
全施設生存率(KapWeb)
  2016.1.20更新   2016.1.20更新